【1月22日 AFP】国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ（Thomas Bach）会長は21日、新型コロナウイルスの影響で延期された東京五輪について、今夏の開催に変わりなく「プランBはない」と明言した。

　バッハ会長は共同通信（Kyodo News）とのインタビューで、「現段階において、東京五輪が7月23日に開幕しないと信じる理由は何もない」とすると、「従ってプランBはないし、だからこそ、大会の安全と成功に向けて全力を尽くしている」と述べた。

　開幕がわずか半年後と近づく中、コロナ禍は制御されておらず、大規模な国際大会が実現できるのか疑問の声が高まっている。

　東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会（Tokyo Organising Committee of the Olympic and Paralympic Games）は、パンデミック（世界的な大流行）が制御されない場合やワクチン接種をしないことも想定しながら、開催に向けて数々の安全対策を打ち出している。

　しかし、国民の支持率は低く、最近の世論調査では約80パーセントが大会の再延期もしくは中止に賛成であると回答した。

　組織委員会の武藤敏郎（Toshiro Muto）事務総長は今週、AFPの取材に対して、今夏に大会を開催する方針は「揺るがない」と強調し、中止についても話し合われていないと明かした。その一方で、スタンドを満員にすること、あるいは無観客で開催することに関しては断言できないと認めている。

　海外からの観客の受け入れや、収容可能人数については春に決定する見通しとなっている。バッハ会長は「安全が第一」としつつ、IOCが「柔軟」になることや「犠牲」を伴う必要があることに言及。また、2022年の北京冬季五輪についても、予定通りに開催すると語った。(c)AFP