【8月27日 CGTN Japanese】第10回北京国際映画祭の「Sino-Foreign Film Co-Production Forum & Film Pitch」が24日、北京で開催されました。国内外の映画関係者は、合作や現地化、国際化モデル、新型コロナ下の撮影などをめぐりオンラインで交流しました。

　中国電影合作制片公司の劉春（Liu Chun）総経理によりますと、中国は現在、英国やフランス、ロシア、ニュージーランド、日本、インドなど22カ国と政府間の映画協力制作協定を締結しています。2000年から2019年末までに、244本の映画が中国と他の国によって共同制作・公開され、中国大陸部での興行収入が1億元を超えた作品は49本に上り、中外合作映画はますます国内外の映画界の重要な力となっているとのことです。劉総経理は「中外映画協力の歩みは、中国の映画工業化の歩みにおける重要な一環でもある」との考えを示しました。

「ラブレター」や「ラストレター」などの作品で中国の観客によく知られている日本の岩井俊二監督は「新型コロナウイルスが流行する中、日本の映画業界の再開を支援するために、特別な手法で作品を完成させた。コロナが終息したら、中国に来て『ラストレター』の続編の制作を企画する」と述べました。

「ダイ・ハード2」などのヒット作を送り出したフィンランドのレニー・ハーリン監督は、「合作映画で最初に考えるべきは素材の選択であり、中国の要素と世界の要素を有機的に結び付ける必要がある」と語りました。

　ワーナー・ブラザース中国区の趙方（Zhao Fang）総裁は、「中国の映画工業化の歩みの中で、中国の物語を世界に伝えることが特に重要だ。これは市場収入の拡大だけでなく、中国文化の普及にも役立つ」としています。(c)CGTN Japanese/AFPBB News