【5月22日 AFP】国際オリンピック委員会（IOC）のジョン・コーツ（John Coates）調整委員長は、ワクチンでさえ新型コロナウイルスの脅威を食い止めることができそうになく、来年に延期された東京五輪の開催は「現実的な問題」に直面していると警告を発した。

　コーツ氏は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的な大流行）に見舞われた東京五輪を2021年7月に開催できるか否かの決断について、今年10月に着手すると示唆した。

　豪メディア大手ニューズ・コープ・オーストラリア（News Corp Australia）主催の円卓会議でコーツ氏は、安倍晋三（Shinzo Abe）首相は五輪を2度延期することはできないと明言。

「再び延期することはできない。ワクチンがないことを前提にしなければならず、ワクチンがあったとしても、世界中で共有するには十分ではないと考えなければならない」と述べた。

　広く利用可能なワクチンというセーフティーネットがなければ、世界中からやってくる数万人の人々を検査するという大きな問題が発生すると指摘したコーツ氏は、「別々の206の国と地域からやってくる選手たちがいるのだから、われわれは現実的な問題を抱えている」と語った。

「1万1000人の選手、5000人の技術職員やコーチ、2万人のメディア、4000人の組織委員会の作業員、6万人のボランティアが集まる」

　コーツ氏はまた、10月までに根絶やしにされなくても、パンデミックが封じ込まれる兆候があれば「可能性があるさまざまなシナリオ」の準備に手をつけると語った。(c)AFP