【4月18日 People’s Daily】以前は「本が人を待つ」だったが、今は「人が本を待つ」時代になった。書籍のデリバリーはオンラインとオフラインの融合を促す新しい消費モデルに道を開いた。

　デリバリーのアプリで注文すれば、最速で30分で書籍が届く。つまりデリバリーは食欲を満足させるだけでなく、精神の糧まで届けてくれるようになったのだ。

　最近、北京市（Beijing）と美団（Meituan）が「実店舗の書店＋美団プラットフォーム計画」で合意、中信書店や北京図書大廈など72の書店が出店することになった。北京だけでなく、上海（Shanghai）や成都（Chengdu）、杭州（Hangzhou）、重慶（Chongqing）などでも多くの書店がデリバリーサービスに乗り出している。

　とはいえ、書籍のデリバリーは新たに生まれたサービスではない。各地で近年、一部の書店が試験的に始めていた。吉林省（Jilin）長春市（Changchun）の同仁書店は2017年に美団のデリバリーサイトに出店し、「実物の書籍を1時間以内に配達する」サービスに乗り出した。言幾又書店のチェーン店50店は2018年10月、餓了麼（Ele.me）のサイトに出店していた。だが、実店舗の書店が大規模にデリバリーサイトに出店するのは今回が初めてだ。

　新型コロナウイルスの感染拡大により、書店の多くが休業に追い込まれた。業務再開の号令がかかるなかで、多数の書店が営業を再開しているが、以前の状態に戻るには時間が必要だ。各地で書店を支援する政策が打ち出されており、書店も危機のなかでチャンスを見つけようとしている。

　書店にしてみれば、短期間で自力でサイトを立ち上げるのは困難だ。高度な技術があり、ユーザーも多いデリバリーサイトと協力すれば、コストを節約できるし、売り上げも伸ばせる。

　一部のデリバリーサイトは書店の無料出店を認めたりして支援している。一部の書店は書籍だけでなく、文化芸術関連グッズや飲食まで提供、販路を拡大している。とはいえ、どのような書籍がデリバリーサイトに適しているのか、どのように営業するのか、書店側にも依然、課題はある。インターネット時代、ますます多くの書店が新しい販路開拓を試みている。(c)People's Daily/AFPBB News