【3月23日 AFP】米国オリンピック・パラリンピック委員会（USOPC）とのビデオ会議に参加した同国のアスリート125人のうち、約4分の3が東京五輪の延期に賛成していると、米紙USAトゥデー（USA Today）が22日に報じた。

　この調査に先駆け、600人以上と予想される選手団の中で多数の選手を派遣する米国水泳連盟（USA Swimming）と全米陸上競技連盟（USATF）からは、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的な大流行）を理由に大会を延期すべきという声があがっていた。

　同紙が伝えた調査結果によれば、会議に出席したUSOPCのアスリート諮問機関（AAC）メンバーのうち、合計で70パーセントのアスリートが延期に賛成しており、23パーセントはそうした措置によってもたらされる結果次第だと答えたという。

　東京五輪を予定通り7月24日から8月9日まで開催することを支持するかについては、41パーセントが賛成しないと答えており、34パーセントは複雑な問題であるため、さらなる情報が必要だと回答した。

　2時間にわたる会議でアスリートたちは、東京五輪開催の決定がいつ下されるべきかについても問われており、3分の1は国際オリンピック委員会（IOC）が十分な情報が入り次第決めるべきと意見した。

　また、約4分の1が遅くとも4月15日までの決定を望んでおり、早急な決定を求めているアスリートは18パーセントだった。

　通算5度の五輪制覇を誇る競泳男子のネイサン・エイドリアン（Nathan Adrian）は、現在の状況では東京五輪に出場したくないと述べた。

　エイドリアンは同紙に「もし今と状況が同じなら、出場することに対して偽りなく道徳的に反対する気持ちになるだろう」とコメントした。(c)AFP