【2月23日 People’s Daily】「このドローンは赤外線サーモグラフィーレンズを搭載しており、3メートル以内であれば人の体温を約5%以内の誤差で測定できます。1メートル以内なら誤差は1%までに抑えます」

　中国・江西省（Jiangxi）宜春市（Yichun）宜陽（Yiyang）新区で地域の自治組織スタッフを務める易金禹（Yi Jinyu）さんは、ドローンを遠隔操作して住民の体温を測定、記録している。戸別訪問で感染者と接触し、二次感染を起こすリスクを回避している。

　現在、新型コロナウイルスの拡大防止のため多くのハイテクが導入され、効果を生んでいる。中国の大手ソーシャルメディア企業「テンセント（Tencent）」は、全国の疾病対策センターが発表した情報に基づき、「新型肺炎の分布検索」機能を開始した。自分のいるエリアで感染が確認された人がどれだけいて、どの距離にいるかが、携帯電話の地図上ですぐに把握できる。このサービスは北京、深圳（Shenzhen）、広州（Guangzhou）など130以上の都市に普及している。

　今月6日、湖北省（Hubei）武漢市（Wuhan）青山区（Qingshan）の吉林通りで、無人運転の配送車が交差点を走り抜け、武漢第9病院の前で止まった。受取人は車の電子画面をクリックし、宅配便を受け取った。これは、京東物流（JD Logistics）が独自に開発したAI配送ロボットの初仕事だ。病院のスタッフは「接触感染のリスクを最小限に抑えながら、必要な物資を受け取ることができた。本当に助かります」と感謝する。

　新型肺炎との闘いには、より高度な医療技術が不可欠だ。今月5日には武漢市内で、1日あたり最大1万人分のウイルス検体を検査できる実験室「火眼」が正式に稼働。核酸増殖法による検査結果が平均4～6時間で判明するようになり、武漢地域の検査能力を向上させた。

　武漢では、新型肺炎患者専用に建設された火神山病院と雷神山病院にも多くのハイテクが導入された。5Gネットワークにより人民解放軍総合病院の診療システムを構築し、大手コンピューター企業レノボ（Lenovo）が提供する2000台のコンピューターを駆使したITネットワークも編成。さらに検体や薬品を配送する医療ロボット、紫外線消毒ライト、空気清浄機など、新型肺炎を食い止める戦場に最新のハイテク機器が次々と投入されている。(c)People's Daily/AFPBB News