【2月18日 Xinhua News】オンラインでの住宅の下見は中国ではすでに珍しくない。新型肺炎への対応の必要性が高まる中、VR（仮想現実）やライブ配信を使ったオンラインでの住宅の下見は不動産会社の間でますます熱を帯びつつある。上海証券報が伝えた。

　中国不動産大手、万科集団のオンライン住宅下見サイト「e選房」を開くと、参考平均価格や専有面積、間取り図、販売時期、エリアの紹介などの情報が掲載されている。

　住宅デベロッパーの碧桂園控股集団（カントリー・ガーデン・ホールディングス）もオンライン住宅下見に取り組んでいる。同社が直営する住宅購入サイトでは1月18日から2月8日まで、全国248都市の物件をカバーするキャンペーンを実施した。

　このほか、保利房地産集団、中国金茂控股集団、緑地控股集団、陽光城集団を含む107の不動産会社が自社のオンライン住宅販売サービスを打ち出している。

　また一部の不動産会社は、第三者企業が設立したオンラインプラットフォームで物件を展示している。生活情報サイト「58同城」と住宅情報サイト「安居客」の最新データによると、両社が共同で運営するVRや3Dを用いた住宅下見サービス「臨感VR看房」は現在、187都市・6430カ所の1万835種の物件をカバーしている。

　両社が発表したデータによると、今年1月、「臨感VR看房」のアクセス量の比率は前月から57.7％上昇し、北京市、海南省（Hainan）海口市（Haikou）、山西省（Shanxi）太原市（Taiyuan）のアクセスは70％以上増えた。(c)Xinhua News/AFPBB News