■ごみ減が「徐々に主流に」

　世界銀行のデータによると、中国で2017年に出たごみは2億1000万トンで、米国の2億5800万トンを下回っているが、所得の増加につれて劇的に増えると予想されている。

　北京師範大学（Beijing Normal University）教授（環境史）で、「中国ゼロウェイスト・アライアンス（China Zero-Waste Alliance）」のメンバーでもあるマオ・ダー（Mao Da）氏によると、中国でも消費者のごみ減に取り組むことが「徐々に主流になりつつある」という。

　上海は昨年7月から、家庭ごみの分別を義務付け、違反者には罰金を科すという野心的なごみ対策を実施している。北京でも年内に、同様の規制が導入されることになっている。

　また政府は1月中旬に公表した文書で、ポリスチレン製およびプラスチック製の使い捨て食器の製造・販売を今年末までに禁止すると表明している。

　このような動きに大手企業も追従している。

　中国の電子商取引大手アリババ（Alibaba、阿里巴巴）は昨年、恒例の世界最大のショッピングイベント「独身の日（Singles' Day）」を「グリーン」にすると発表。セールで出る包装類をリサイクルするための施設を全国7万5000か所に設置した。中国の郵便当局によると昨年の独身の日のセールでは、23億個以上の荷物が配送された。

　企業はそもそもごみを減らすために消費を減らすよう促したりはせず、リサイクルを強調しがちだ。だが、「私たちは消費される物の全体の量を抑制しなければならない」とマオ氏は指摘する。

　ユーさんとハーベイさんは、自分たちの生活術を他の人にも試してほしいとの思いから、オンラインストア「バルクハウス（The Bulk House）」を立ち上げた。この店では、コーンスターチから作られた生分解性テープや洗える生理用ナプキンなど、使い捨て商品に代わる製品を販売している。

　ユーさんは引っ越しのために持ち物の大半を手放さなければならなかったことがきっかけで変わった。また、自分のショッピング習慣を見直すことで、「ごみゼロ」が人にとっても地球にとっても好ましいと感じるようになったという。(c)AFP/Jing Xuan TENG