■業界からの反発

　米ゲーム市場調査スーパーデータ（Superdata）によると、ゲーム業界の2017年における全世界の売上高は1080億ドル（約11兆9000億円）で、映画の全世界興行収入の2倍以上に上ったという。

　このうちの約40％は、東アジア地域でのもので、特に中国と韓国での売上が顕著だったという。その他の主要なマーケットには、米国、英国、フランス、ドイツ、ブラジルなどがある。

　WHOがICDの改訂版に「ゲーム障害」を含めたことに対して、業界と一部専門家らの両方から反発の声が上がった。

　ゲーム業界団体のエンターテインメント・ソフトウェア協会（Entertainment Software Association）のマイケル・ギャラガー（Michael Gallagher）会長兼最高経営責任者（CEO）は、3月に発表した声明で「WHOの作業過程は透明性を欠くもので、大きな不備があり、科学的な裏付けに乏しい」と批判的な見解を示した。

　また、36人の研究者からなるチームは、米生物医学専門誌「Journal of Behavioral Addictions」に掲載予定の論文で、新たな分類区分の設定に正当な根拠を与える証拠が不十分だと指摘した。

　約5万5000に上る外傷、疾病、死因などを分類するICDは、医師の診断と医療保険のための評価基準として広く利用されている。また、今回公表された最新版には、世界で数百万人が使用している伝統薬に関する章が初めて盛り込まれた。(c)AFP