【3月28日 AFP】欧州のサッカークラブが加盟する欧州クラブ協会（ECA）が、欧州サッカー連盟（UEFA）の定めるファイナンシャル・フェアプレー（FFP）の規定強化を支持していることが、同協会のアンドレア・アニェッリ（Andrea Agnelli）会長の話で明らかになった。

　イタリア・セリエAのユベントス（Juventus）の会長でもあるアニェッリ氏は、ローマで開催されたECA総会の中で記者会見を開き、「新ルール、ファイナンシャル・フェアプレー2.0の締結でUEFAと合意に至った」と語った。

　理事の一人であるミハエル・フェルシューレン（Michael Verschueren）氏は、ECAとUEFAが各クラブの会計をさらに透明化し、欧州の全クラブが同じ会計手法を使うようになることを求めていると話し、「われわれは、異なる国のクラブでも同じルールに従うべきだと考えている」とコメントした。

　ECAはこの他にも、調査を行えるようになるまでの期間を短くすることに積極的な姿勢を見せている。これまでは、調査が始まるまでに最短でも1年半かかっていた。

　フェルシューレン氏は、「われわれは二つの指標を導入する。一つが借金のレベルに関するもので、クラブの純収益に対する負債の割合の上限を示すものだ」と話した。

　そして二つ目が、クラブが使える移籍金の上限として、年間1億ユーロ（約131億円）を目安にするというもの。ECAの加盟クラブの多くが、ネイマール（Neymar da Silva Santos Junior）とキリアン・エムバペ（Kylian Mbappe）の獲得に合計4億ユーロ（約524億円）を費やしたパリ・サンジェルマン（Paris Saint-Germain、PSG）の行動を快く思っていない。

　フェルシューレン氏は「いずれかのクラブがこうした指標を上回った場合、UEFAは今後、規則が順守されているかを直ちにチェックできるようになる。これまでよりもかなり早く行動を起こせるわけだ」と話している。

　ECAによれば、こうした新規則は5月24日に開催されるUEFAの執行委員会の会合で承認され、2018-19シーズンから適用される見込みだという。(c)AFP