■王健林氏「投資が中国スポーツの発展を助ける」

　1990年代にサッカービジネスに足を踏み入れた王氏は、中国サッカー界の汚職問題を受けて2000年に一時撤退したが、サッカーへの関心を失ってなどいなかった。2015年1月にアトレティコの株式20パーセントを5200万ドルで取得した王氏は、これが投資目的であると同時に「中国サッカーの質を強化し、世界との差を縮める」意図があると明かしている。

　その翌月、王氏はスイスのスポーツマーケティング会社であるインフロントを約12億ドルで買収。インフロントはスキーやアイスホッケーの統括団体、イタリア・セリエA、中国のバスケットリーグを顧客に抱え、FIFAのW杯の放映権販売も取り扱っており、ブラッター前会長のおいフィリップ・ブラッター（Philippe Blatter）氏が代表を務めている。

　王氏はこのような投資が中国スポーツの発展の助けになると再び強調し、「インフロントの買収は、カルチャー産業やエンターテインメント産業における万達集団の存在感を将来的に著しく増大させる」と述べている。「われわれは世界中のスポーツの発展にインパクトを与えたいと切に願っている」

　インフロントを買収して以降、王氏はワールド・トライアスロン・コーポレーションに6億5000万ドル（約725億円）の追加投資を行った。また、そのほかの競技管轄団体とも会談の場を設けていると繰り返し伝えられている。

　中国はすでに2022年の冬季五輪開催が決定しており、2026年サッカーW杯の開催地立候補も間違いないとみられている。専門家は、万達集団がFIFAの主要スポンサーになったことに加え、サッカー好きで知られる習近平（Xi Jinping）国家主席の存在が、W杯招致を後押しするとみている。(c)AFP