■早期診断・早期介入求める声も

　一部の自閉症支援団体は、全員スクリーニングが推奨されなかったことに失望感を表明した。

　米自閉症科学財団（Autism Science Foundation）の最高研究責任者、アリシア・ハラディ（Alycia Halladay）氏は「USPSTFによる今回の勧告は、両親や臨床医がすぐに気付くような症状を示さない子どもに悪影響を及ぼす可能性がある」と指摘する。

「自閉症の早期発見と早期介入がより良い結果につながることが科学的研究で証明されている」とハラディ氏は続けた。

　米国小児科学会（AAP）も、生後18～30か月の子どもの全員を対象とするASDのスクリーニングを支持している。

　だが、USPSTFは「スクリーニングを通じてASDと診断された子どもの臨床転帰（臨床経過の結末）を重点的に調べた研究は存在しない」ため、子ども全員のスクリーニングが、子どもの将来の生活をより良いものにするかどうかを判断するのは不可能だと説明している。

「家族、医師、教師などの懸念を通じて診断された、より年齢の高い子どもの治療効果を示唆する研究も存在するが、USPSTFはスクリーニングを通じて、あるいは低年齢の小児の中から発見されるASD患者の治療の有効性に関する根拠は不十分との判断を下した」(c)AFP