【1月30日 AFP】スペイン1部リーグのレアル・マドリード（Real Madrid）とアトレティコ・マドリード（Atletico de Madrid）は29日、国際サッカー連盟（FIFA）が1年間の補強禁止処分を一時保留にしたことを明らかにした。 

　レアルとアトレティコは先日、未成年の選手との契約に不正があったとして処分を言い渡されたが、両クラブはすぐに異議を申し立てていた。

　レアルは声明で、「FIFAの上訴委員会は、クラブに対する処分を一時保留とする決定を下した」と発表。アトレティコも公式ツイッター（Twitter）で、「FIFAの上訴委員会は、クラブが提出した異議申し立てにより、処分を一時保留にすることを告げた」と明らかにしている。 

　処分は当初、今冬の移籍市場が閉まる2月1日から開始される予定で、異議申し立てが認められなければ、両クラブは2017年1月まで新しい選手の登録が禁止されることになっていた。 そしてアトレティコには90万スイスフラン（約1億円）、レアルには36万スイスフラン（約4200万円）の罰金がそれぞれ科されていた。

　2014年4月に同様の処分を受けたFCバルセロナ（FC Barcelona）は、最終的に棄却されたものの、スポーツ仲裁裁判所（CAS）への提訴を行ったことで、処分開始を2015年の冬と夏の移籍市場の開始まで遅らせることに成功している。

　その間にバルセロナは、ルイス・スアレス（Luis Suarez）やイヴァン・ラキティッチ（Ivan Rakitic）の獲得に成功し、14-15シーズンには3冠達成を果たした。

　レアルとアトレティコもバルセロナと同様にCASまで提訴する選択肢を残しており、移籍市場が再開する7月1日までに処分が決定されなければ、両クラブは今夏に新戦力獲得に動くものとみられている。(c)AFP