■「希望の光」

　メグワルさんは今年5月、児童婚の無効確認の支援を行う唯一の慈善団体だというサールティ・トラスト（Saarthi Trust）に助けを求めた。

　同団体のクリティ・バルティ（Kriti Bharti）代表はある時偶然、児童婚を禁止するインドの法律に、当時ほとんど知られていなかった条項があることに気付いた。児童婚の無効確認を可能にする規定だった。

　バルティ代表は、「児童婚は巨大な暗い部屋のようなものです。その部屋に差し込む希望の光を、私たちはこの小さな法律に見いだしたのです」と語った。同団体はこれまでに、ラジャスタン州における27件の婚姻無効確認を支援してきた。

　インドで婚姻の無効確認は、双方の合意と年齢を証明できるものがあれば可能である上、女性側が離婚経験有りという不名誉を回避することもできるため、離婚よりも好まれる傾向がある。

　メグワルさんは、一度も一緒に暮らしたことがなく、拉致すると脅迫さえした夫がかたくなに拒否している婚姻の無効確認を、いずれ勝ち取れるのではと期待している。

　ラジャスタン州では、警察とソーシャルワーカーが連携して児童婚を阻止する運動を展開し、年若い少女らの強制結婚件数の減少に貢献している。

　国連児童基金（ユニセフ、UNICEF）のインドにおける児童保護部門の代表、ヨアヒム・タイス（Joachim Theis）氏によると、この問題は依然として極めて大きく、インドの人口の多さを考えると全国規模のアプローチが必要だと訴えている。

　親は、義理の両親に娘を経済的に養ってもらいたいという願いからこの風習を守っている。また、現在もタブー視されている婚前交渉を避けたいがために結婚させることを選んだり、未婚の少女の方が性的虐待の被害者になりやすいと思い込んだりしている親もいるという。

　しかしその結果は悲惨を極める。特に少女の場合、夫のための炊事や掃除を理由に学校をやめてしまうことも多い。10代の妻らは、若すぎる出産が原因で健康問題に苦しみ、また低体重児で生まれた子どもは長く生きられないケースも多いという。