【7月22日 AFP】スポーツ市場調査会社レピュコム（Repucom）は21日、自転車ロードレース界がドーピングのイメージ払拭（ふっしょく）に苦しみながらも、ツール・ド・フランス（Tour de France）に関心を寄せる人は、世界的に増加傾向にあるという調査結果を発表した。

 同社の調査によれば、フランスはここ3年でツールの人気が低下した数少ない国の一つだという。しかし世界的には、調査対象になった国の国民のうち23%がツールのニュースを追いかけており、2012年の20%から3ポイント増加している。

 レピュコム社は、11か国で1万1000人の10代と大人を対象に、どれくらいの人がツールに関心を寄せているかという調査を行った。

 この結果、ツール人気の下落が記録されたのはフランスのみで、2012年の33%から1ポイント下落し、国民の32%しかニュースを追いかけていないということが分かった。

 禁止薬物の使用により自転車界から追放されたランス・アームストロング（Lance Armstrong）氏の出身国である米国では、4ポイント増加の18%が関心を寄せているという結果が出た。

 今回大会（2015 Tour de France）で総合首位のマイヨ・ジョーヌをまとうチームスカイ（Team Sky）のクリス・フルーム（Chris Froome）を擁する英国では、1ポイント増加の22%となっている。

 オランダとスペインが、今回の調査で最高の38%を記録。スペインでは、2012年から割合が変わらないものの、オランダでは3ポイントの増加となっている。

 前回大会を制したアスタナ（Astana Pro Team）のヴィンセンツォ・ニバリ（Vincenzo Nibali）の出身国イタリアでは、8ポイント増加となる30%が記録された。

 レピュコム社によれば、人気の上昇が大会の後援者の維持にもつながっているという。26日にパリ（Paris）で終了するレースには、現在トップレベルのスポンサーが5社ついている。

 レピュコム社のマイク・ワラッグ（Mike Wragg）副社長は、「過去10年間、自転車界を揺るがしてきたドーピングスキャンダルですが、ファンの人気や、スポンサーシップといった面から見て、競技は転換期を迎えています」と語っている。(c)AFP