【2月18日 AFP】2020年の東京五輪に向けて、実施競技入りを目指す各陣営がしのぎを削っている。

 東京五輪で追加競技に選ばれた場合、その競技を統括する連盟は多額の放映権料を手にすることができる。

 昨年12月に国際オリンピック委員会(IOC)の改革案が可決されたことで、開催国は新たな実施競技を提案することが可能になった。

 東京五輪の追加競技の提案期限は、今年9月に設定されている。これを受け、関連団体によるロビー活動の激化が予想される。

 東京五輪で追加される競技については、2008年の北京五輪を最後に姿を消した野球・ソフトボールが有力候補と報じられているが、空手やスカッシュ、スポーツクライミングなどにも、期待を寄せる声が上がっている。

 五輪の放映権料については、その3分の1が競技連盟の懐に入る。北京五輪では2億9500万ドルが、4年後のロンドン五輪では5億1500万ドルが、連盟の収入になった。冬季五輪では、2010年のバンクーバー(Vancouver)大会で2億1000万ドルを記録している。

 2016年のリオデジャネイロ五輪については、陸上や水泳、体操が、高視聴率を稼ぐ競技になるとみられる。