■一人っ子政策の影響

 一方、マテル社の今年第2四半期の売上高は前年同期比で9.1％減少。バービー人形の売り上げは過去5四半期のうち、4期で2ケタの大幅減少が続いている。マテル社の悩みの種はデビュー55周年を迎えたバービーに対するフェミニズムの立場からの批評だけではない。傘下のベビー玩具メーカー、フィッシャー・プライス（Fisher-Price）の売り上げ減少なども足かせとなっている。

 マテル社は2月、レゴブロックと互換性のある商品を製造するカナダの玩具メーカー、メガ・ブランズ（Mega Brands）を買収したが、中国市場でレゴ社と競合するためには賢い選択だったかもしれない。

 上海のコンサルタント会社スミスストリート（SmithStreet）のジェイムズ・バトン（James Button）氏は「中国には一人っ子政策がある。親たちは子どもに大金を費やすのをいとわない」と話した。

 中国市場が欧米の市場と異なるのは、親が教育に非常に熱心ということだ。つまり、中国進出を目指す玩具各社は、学校やおけいこ事に費やされる時間やお金を、自社製品に充ててもらうよう励まなければならない。バトン氏は「レゴには教育的な側面もあるので、中国の消費者に受け入れられる」とみている。

 レゴの中国市場での売り上げは今年上半期に50％以上増加。同社は中国で初の工場建設に着手したほか、経営グローバル化の一環で上海（Shanghai）にも事務所を開設している。(c)AFP/Sören BILLING