【4月3日 AFP】米国の10代少年のほぼ5人に1人が注意欠陥多動性障害(ADHD)と診断されており、この10年で劇的な増加を示していると、米紙ニューヨーク・タイムズ(New York Times)が1日報じた。

 従来の試算では、ADHDと診断される子どもは全体の3%から7%と見られていた。ADHDには、アデラル(Adderal)やリタリン(Ritalin)などの強力な向精神薬が処方される場合が多い。

 ニューヨーク・タイムズは、米疾病対策センター(Centers for Disease Control and PreventionCDC)が2011年から2012年の間に保護者7万6000人を対象に実施した電話調査で得られた生データを集計・分析した。

 同紙によると、米国の学齢期の少年の15%がADHDとの診断を受けているという。一方、学齢期の少女の場合は7%だった。14歳から17歳に限ると、この割合はさらに高くなり、少年は全体の19%、少女は全体の10%にも及ぶという。

 同紙によると、4歳から17歳の子ども推計640万人がADHDと診断されており、2007年以降で16%、過去10年間で53%の増加を示しているという。

■懸念される薬剤の乱用・誤用

 専門家によると、これは予想外の数字であり、ADHD治療に使用される薬剤の乱用の可能性とともに、薬剤の誤用で精神病、不安症、依存症などが発症する恐れが懸念されるという。

「バランスを確保することが重要だ」と、CDCのトーマス・フリーデン(Thomas Frieden)所長は言う。「適切なADHD治療薬剤を適切な患者に投与すれば、結果は大きく違ってくる。だが残念なことに、薬剤の誤用が憂慮すべきペースで増加しているように思われる」

 ADHD研究の第一人者、フロリダ国際大学(Florida International University)精神医学科のジェームズ・スワンソン(James Swanson)教授は、「高校生男子の5人に1人がADHDなどというのは、あり得ないこと」と今回の調査結果に懸念を示している。「本当はADHDではない子どもたちを向精神薬で治療し始めると、そのうちのある一定の割合の子どもは結局、薬物の乱用・依存に行き着くことになる。これは分かりきった話だ」と指摘した。

 また同紙によると、ADHD治療に用いられる向精神薬の売上高が、ここ数年で2倍以上に増加しているという。2007年の売上高は40億ドル(約3700億円)だったが、2012年には90億ドル(約8400億円)に達したという。(c)AFP