【12月16日 AFP】（17日記事更新）2010年のフォーミュラワン（F1、F1世界選手権）参戦が不確実となっていた仏自動車ルノー（Renault）は16日、チーム運営会社の株式の大半をルクセンブルクの投資会社ジェニイ・キャピタル（Genii Capital）に売却することを発表し、来シーズンもF1に参戦することが決まった。

　ルノーのF1参戦は、この数週間ほど不確実な状況が続いていたが、同社は実業家のジェラルド・ロペス（Gerard Lopez）氏率いるジェニイ・キャピタルと共同運営すると声明を発表し、詳細は明らかにされていないものの、同社は75％ほどの株式を所有するとみられている。

　ルノーは声明で「新しい戦略パートナーで、ルクセンブルクにおいて新技術や画像管理、モータースポーツを専門としているジェニイ・キャピタルによるサポートの下、フォーミュラワンでの活動を継続することを決定した。ルノーは、ジェニイ・キャピタルに対してF1チームの大部分を譲渡し、両社が共に運営を見守っていく」と発表し、契約が結ばれるのは2010年早々としている。ルノーは、自動車産業が大きな危機に瀕する中、今回のパートナーシップは投資によるコストパフォーマンスの改善を助けるものになるとしている。

　これにより、ルノーはその名前とアイデンティティを保持することが可能となった。チームのエンジンはパリ（Paris）郊外のヴィリー・シャティオン（Viry-Chatillon）に位置する工場で生産されるものが継続して供給され、同社は2010年シーズンもレッドブル（Red Bull）にエンジン供給を行う契約を更新したと発表している。

　同社は2009年の1月から4月までに27億ユーロ（約3500億円）の損害を出し、年間1億ユーロ（約130億円）のコストがかかるフォーミュラワン参戦の今後ついて検討が重ねられていた。

　2008シーズンのシンガポールGP（Singapore Grand Prix 2008）で順位を操作するために、当時ルノー所属していたネルソン・ピケJr.（Nelson Piquet Jr）に故意にクラッシュするよう指示した元チーム代表のフラビオ・ブリアトーレ（Flavio Briatore）氏が、2009年9月に国際自動車連盟（Federation Internationale de l'Automobile、FIA）が永久追放されてから、ルノーのF1における将来に関して憶測が飛んでいた。この問題で元エンジニアリングディレクターのパット・シモンズ（Pat Symonds）氏も5年間の追放処分を受けており、両者は現在それぞれの処罰に関して上訴している。

　しかし、こういったスキャンダルが起きなかったとしても、世界的な経済問題はこの1年間でホンダ（Honda）やBMW（BMW）、トヨタ（Toyota）といった他の製造者のF1からの撤退を余儀なくさせ、ルノーに対してもF1への継続参加に問題を投げかけていた。(c)AFP