【1月7日 AFP】米格付け会社スタンダード＆プアーズ（Standard & Poor's、S&P）が6日発表した報告書によると、2008年の株価は多くの国で世界大恐慌以来の大幅な下落を記録し、全世界の株式時価総額は約17兆ドル（約1600兆円）も減少したことが明らかになった。

　この推計は世界の主要な46の株価指数からなるGlobal Broad Market Indicesに基づくもの。年間の下落率は新興国が54.72％、先進国は42.72％だった。

　特にブリックス（BRICs）諸国で株価下落が激しく、各国の下落率はブラジルが57.35％、ロシアが73.67％、インドが64.51％、中国が53.21％だった。一方、新興国の中ではモロッコの下落率が最も小さく15.85％にとどまった。続いてイスラエルが34.68％だった。

　先進国で下落率が最も大きかったのはアイルランドの69.94％で、以下ギリシャ（66.50％）とノルウェー（66.07％）が続いた。先進国で最も下落率が小さかったのは日本の29.22％で、以下スイス（30.60％）と米国（38.68％）が続いた。08年の米国の株式市場は先進国の中で3番目、世界で5番目に良いパフォーマンスを見せたことになる。(c)AFP