【10月2日 AFP】パソコンメーカー、携帯通信事業者、IT関連企業の大手16社は9月30日、近日発売されるノート型パソコンから、細かい設定なしに「箱から出してスイッチを入れるだけ」で、モバイル・ブロードバンド接続ができるようになると発表した。

　国際業界団体「GSMアソシエーション（GSM Association、GSMA）」の主導する業界グループ16社は、世界91か国で今年終盤から発売するノート型パソコンに「モバイル・ブロードバンド」のサービスマークを付ける。

　このマークが付いたパソコンは、世界中で広く使用されている携帯電話の規格、GSM方式でインターネットに接続できるようあらかじめ設定される。モバイル・ブロードバンド用の無線接続デバイスを搭載し、買ってきてスイッチを入れるだけですぐにインターネット接続できる「常時接続」の状態になる。

　GSMAによると、モバイル・ブロードバンド接続のできるノート型パソコンは、年末商戦で多数店頭に並ぶという。

　参加企業は、米マイクロソフト（Microsoft）、米デル（Dell）、中国レノボ（Lenovo）、東芝（ Toshiba）、中国ハチソン・ワンポア（Hutchison Whampoa、HWL）の子会社Hutchison 3 Group、台湾のAsus、台湾エリートグループ（Elitegroup Computer Systems、ECS）、スウェーデンのエリクソン（Ericsson）、オランダのジェムアルト（Gemalto）、仏テレコム（France Telecom）傘下のオレンジ（Orange）、米クアルコム（QUALCOMM）、スペイン系テレフォニカ・ヨーロッパ（Telefonica Europe）、イタリアのテレコム・イタリア（Telecom Italia）、スウェーデンのテリアソネラ（TeliaSonera）、ドイツのT-モバイル（T-Mobile）、英ボーダフォン（Vodafone）の16社。来年を通じてモバイル・ブロードバンド推進のため、10億ドル（約1060億円）を投資する計画だという。 (c)AFP