【12月13日 AFP】2007年に送信された電子メールの95%は、スパムメール(迷惑メール)だった。米国のウェブセキュリティ会社Barracuda Networksの調査によって12日、明らかになった。

 同社によると、スパムメールの送信を禁じスパマー(スパムメール送信者)に罰則を定めた2004年の米スパム対策法(CAN-SPAM Act)の制定にもかかわらず、スパムメールの送信数は急増しているという。2004年は、年間メール送信数の70%がスパムメールだったと指摘されている。

 同社CEOのDean Drako氏は「スパムメール対策は、送信者とセキュリティ会社とのいたちごっこだ」と指摘し、「セキュリティ会社は常にインターネット上を監視し、新種のスパムメール対策を即座に実施することが求められている」と語る。

 また、同社は世界各国のおよそ5万人の顧客から送られてくる1日10億通以上の電子メールを分析し、それに基づきスパムメール対策を行っているとしている。

 スパマーは、スパムメールを他人のウェブサイトやブログ、コンピューターなどを経由させ、発信元を隠しているという。(c)AFP