【8月17日 AFP】「ニュース閲覧にはインターネットが主要情報源になり、テレビや新聞などが見限られつつある」。ハーバード大学(Harvard University)ケネディスクール併設の研究機関Shorenstein Center on the Press, Politics and Public Policyが15日、メディアに関する新しい研究を発表、地方紙の存続に警鐘を鳴らした。

 トーマス・パターソン(Thomas Patterson)ハーバード大学教授は、1年間を要した研究、「Creative Destruction: An Exploratory Look and News on the Internet」を発表した。この研究結果からパターソン教授は、「インターネットの利用が増え、既存のメディア利用は減っている。昨年だけでも新聞発行部数は3%減少、テレビ視聴者は100万人減少している」という。インターネットを主要情報源とする人々は増え続け、特に、いくつかのケースでは飛躍的に利用者数が増加しているという。

 ニュースを掲載している検索エンジンやプロバイダー、ブログサイトなどへのアクセスは2006年4月から1年間、全般的に増加している。ネットユーザーがサイト内容を選べるDigg.comでは、同期間中に視聴者が200万人から1500万人と大幅に増加した。その他のニュースサイトは堅調に成長。コミュニティー・サイト利用は14%増加、ブログ利用は6%増加している。

 毎月1億人がインターネット検索大手グーグル(Google)やヤフー(Yahoo)、インターネット大手AOLMSNを利用。主要テレビ局が運営するウェブサイトの平均利用者数740万人を圧倒的に凌駕している。また、ニューヨークタイムズ(New York Times)やワシントンポスト(Washington Post)などの一流日刊紙のウェブサイトは、月平均850万人の利用に留まっている。

 特に、中堅または地方紙については、ウェブサイト利用者数は減少または変化がなく、購読者の数を減らすだけになっている。多くの地方紙はウェブサイトを維持することすら難しいとパターソン教授は指摘。地方紙のウェブサイトへも、国内・国際両ニュースの織り交ぜた掲載することを奨めている。(c)AFP