【ワシントンD.C./米国 23日 AFP】2006年に検知されたコンピュータウィルスなどの悪質プログラムの3分の2は、米国および中国から送信されていたことが分かった。

 コンピュータ・セキュリティ対策大手のソフォス(Sophos)が22日に発表した調査結果によると、2006年に検知されたスパムやコンピュータウィルスなどの悪質プログラム送信国のトップは米国の34.2%、2位は中国の31%、3位はロシアの9.5%となった。

 ソフォスは調査報告書の中で、「北米で膨大な数のコンピュータが使用されていることを考えると、米国が悪質プログラム送信国1位であることや、米国のWebサーバーで検知された悪質なコードが全体の3分の1を占めたことは、当然の結果だ」と指摘している

■ 21万件近くのウィルスが新たに

 さまざまなウィルスが ソフォスが2006年末までに検知した脅威の総数は20万7684件にのぼるという。脅威の種類は、スパムやウイルス、「トロイの木馬」、「ランサムウェア」など多岐にわたる。「トロイの木馬」は、勝手に悪質プログラムをダウンロードしてコンピュータを感染させるウィルス。また、「ランサムウェア」は、パソコン内のデータを勝手に暗号化し、復元ソフトを購入するよう脅迫するウイルス。

 調査によると、スパムの90%が、悪質プログラムに感染した「ゾンビコンピュータ」を経由して配信されていることから、スパム送信者が必ずしも自国から配信を行っているわけではないとされている。 ちなみにスパム送信国1位もアメリカで全体の22%、2位は中国(15.9%)、3位は韓国(7.4%)となっている。

 同社の予測では、2007年からはメールを使った悪質プログラム配布などの脅威が減少し、代わって悪質プログラムに感染したWebサイトによりコンピュータが感染させられるケースが増加するという。

 悪質プログラムに感染するWebサイトの数は増加しており、ソフォスの脅威解析センター「ソフォスラボ(SophosLabs)」が新規に検知する悪質プログラムに侵されたURLは、毎日平均5000件にものぼる。

 写真は、Jinanのインターネットカフェでコンピューターを使用する若者たち。(c)AFP/Frederic J. BROWN