【7月8日 AFP】ヒトパピローマウイルス（HPV）に関連するがんの患者数が米国で増加傾向にあり、年間3万9000人近くに達しているとする政府報告書が7日、発表された。

　米疾病対策センター（CDC）によるこの推定患者数は、2008年～2012年の期間のもので、2004年～2008年の年間患者数3万3000人強より増加していた。

　HPVがんは、男性と女性の生殖器部や、子宮頸（けい）部、頭、首、のどなどに多くみられる。

　今回の報告書に記載されているがん患者には、女性の子宮頸がん患者約1万1700人、男性の口腔（こうくう）がん患者1万2600人あまりが含まれていた。

　一般的な性感染症の一つであるHPV感染は、予防のためのワクチンが存在し、男児と女児ともに11歳から使用できる。

　だが、多くの10代若者は、通常は3回に分けて投与されるこのワクチンの接種を受けていない。

　CDCの報告書によると、2014年には、13～17歳の思春期の少女のうち、1回目の接種を受けた割合が60％で、3回すべて受けた割合は40％にすぎなかったという。

　10代少年のワクチン接種率はさらに低く、1回目を受けた割合が42％、3回すべて受けた割合が22％だった。

　CDCは「HPVを原因とするがんの症例2万8500件は、HPVワクチンで予防できたと、CDCの科学者らは強調している」と指摘した。

「子宮頸がんのスクリーニング検査では、がんに発展する前の前がん状態を発見できる」

　米オハイオ州立大学（Ohio State University）がん制御研究計画（Cancer Control Research Program）の共同ディレクターを務めるエレクトラ・パスケット（Electra Paskett）氏は、米国の現在のHPVワクチン接種率を「極めて嘆かわしい」と表現した。

「HPVワクチンの接種率を高めるためには、HPVワクチンに対する認識を、性感染症を予防するものから、がんを予防するワクチンへと変える必要がある」と、パスケット氏は指摘した。

「これは、がんの治療に勝るもの、がんの予防なのだ」(c)AFP