【7月3日 AFP】米国で起きる大量殺人事件には伝染性がある可能性があるとの研究論文が2日、発表された。研究では、多数の死者が出る事件が起きた後、同様の事件が続く可能性が高まっていることが分かったという。

 米オンライン科学誌プロスワン（PLOS ONE）に掲載された研究では、1998年～2013年に米国で発生した校内発砲事件などの大量殺人事件に関するデータが詳細に調べられた。

 論文によると、死者が4人以上出た事件では「平均で13日間続く伝染期間が形成される」とされ、「同様の惨事のおよそ2割～3割は伝染によって発生すると考えられる」という。また、発砲事件が続発するリスクは一時的なもので、2週間の目安を過ぎるとそのリスクは薄れるとしている。

 自殺については、若者の間で伝染する可能性があることが、これまでの研究で判明している。特に、その方法に関する詳細な情報が広まった場合は、その傾向は顕著だ。

 論文主執筆者の米アリゾナ州立大学（Arizona State University）サイモン・A・レビン数理・計算・モデル化科学センター（Simon A. Levin Mathematical, Computational and Modeling Sciences Center）のシェリー・タワーズ（Sherry Towers）研究教授は、「伝染性の顕著な特徴は、多くの事件が、時間に関して無作為に発生するのではなく、時間的に集中する傾向がみられることだ」と話す。

 タワーズ教授は昨年、米パデュー大学（Purdue University）で研究者らの会議を主催した際に、今回の研究テーマに興味を抱いたという。同大学では当時、キャンパス内で学生1人が殺害された銃器と刃物による殺傷事件が起きていた。

「その前の週に別の校内発砲事件が3件報道されていたことに気づき、これが統計的に偶然の出来事なのか、あるいは、これらの事件がニュースメディアを経由した何らかの方法で、発生後の短期間に、影響を受けやすい人々に無意識の表象作用を植え付けたのかという疑問が湧いた」（タワーズ教授）

 ただ、今回の研究では、発砲事件の動機にまでは踏み込んでいない。

「無意識の表象作用に触発された発砲事件を特定することは不可能だが、今回の分析は、この種の事件の根底にあると考えられる複雑な原動力の側面を理解する助けになる」とタワーズ教授は話している。

 論文の参考資料によると、米国では、銃器を用いた大量殺人事件が平均して2週間に1回の頻度で発生しており、学校内での発砲事件は約1か月に1回発生する傾向がみられるという。(c)AFP