【4月6日 AFP】イングランド・プレミアリーグのマンチェスター・シティ(Manchester City)は、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的な大流行)を受け、一部のクラブが選手以外の従業員を一時帰休とすることを決める中、同様の措置は取らないと明かした。

 同リーグで首位に立つリバプール(Liverpool FC)は5日、昨シーズンの経常利益が4200万ポンド(約56億円)になると2月に発表していた中で、一部の従業員を一時帰休させると発表した。

 英PA通信(Press Association)によれば、シティ側の姿勢は受け入れられ、リバプールの立ち位置が公表される前に従業員に知らされたという。

 英政府が導入した一時帰休の制度では、対象となる従業員の賃金80パーセントが国庫によって支払われ、これを利用するのはトッテナム・ホットスパー(Tottenham Hotspur)やニューカッスル・ユナイテッド(Newcastle United)、ノリッジ・シティ(Norwich City)、ボーンマス(AFC Bournemouth)に続き、リバプールが5クラブ目となっていた。

 給与の残り2割を穴埋めすることになるリバプールに対しては、セーフティーネットが目的通りに使われていないと考える元選手からかなりの批判が出ており、ジェイミー・キャラガー(Jamie Carragher)氏やディートマー・ハマン(Dietmar Hamann)氏、スタン・コリーモア(Stan Collymore)氏も古巣をバッシングした。

 また、元イングランド代表FWギャリー・リネカー(Gary Lineker)氏も、一部クラブの決定に疑問を抱いているようだった。

 リネカー氏は同日、「選手の給与がとても高額であれば、ビッグクラブならもっと多くの労働者を助けようとするのに、十分な知識を持っているのではと思われるだろう」と英BBCでコメントした。

 しかし、リバプールのサポーターグループであるスピリット・オブ・シャンクリー(Spirit of Shankly)は、発表文の中で「一時帰休制度の利用は、(従業員を公平に扱うという)約束を順守し続けるもので、さまざまな契約を結んでいる賃金の低い全従業員が100パーセントの給与を受け取れるようにする。前向きに捉えなければならない」と記し、クラブの決定を支持している。(c)AFP