【2月26日 AFP】ソーシャルネットワーク（SNS）上にワクチンに関する誤った情報を拡散させているとの非難を受け、動画共有サイト「ユーチューブ（YouTube）」や画像収集管理サイト「ピンタレスト（Pinterest）」などのSNS企業が具体的な対応策を発表した。

　米紙ウォールストリート・ジャーナル（Wall Street Journal）は先週、昨年ピンタレストが反ワクチンに関する画像などについての方針を変更したと報道。ピンタレストは25日、報道内容を認め、有害な偽情報を表示していたために予防接種やがん治療に関する特定の検索をブロックする機能を追加したと明らかにした。

　ピンタレストの広報担当者は取材に対し、「利用者にとってピンタレストがインスピレーションを得られる場であってほしいと願っている、偽情報を拡散するような場所ではない」と述べた。

　さらに、ピンタレストは医療についての偽情報に関する規定に違反していたアカウントを削除するなどの対応も取ったというが、削除したアカウントの具体的な数は明らかにしなかった。

　またユーチューブも先週22日、反ワクチンの内容を含む動画に収入が入ることを防ぐため、同内容の動画から広告を排除すると発表。

　ユーチューブは声明を発表し、「われわれにはどのような動画に広告掲載を許可するのかについて定めた厳しい規則があり、反ワクチンの考えを勧める動画は今まで通り、有害で危険な広告に関する規則に違反していることになる」と指摘した。

　米ニュースサイト「バズフィード（BuzzFeed）」によると、ユーチューブの自動推薦機能により反ワクチンに関する動画が表示されることもあるという。(c)AFP