【4月7日 AFP】フォーミュラワン（F1、F1世界選手権）の興行主である米リバティメディア（Liberty Media）が6日、今季第2戦のバーレーンGP（Bahrain Grand Prix 2018）で将来の改革案を提示し、各チームはさまざまな反応を示している。

　2021年から導入される改革案として示された5つの主要ポイントは、コスト、収益、新構造のガバナンス、競技・技術規約、パワーユニットに関するものとなっている。

　昨季王者のメルセデスAMG（Mercedes AMG）が「良い出発点だが、詳細を詰める必要がある」と話しているのに対し、ウィリアムズ（Williams）のクレア・ウィリアムズ（Claire Williams）副代表は「シャンパンの栓を抜く時がきた」と強調した。

　長い間待たれていた改革案では、フェラーリ（Ferrari）やメルセデスを筆頭に反発の声が出る懸念が示されていたものの、メルセデスのトト・ヴォルフ（Toto Wolff）代表はひとまず納得した様子で、「私は前向きな日だととらえている。なぜなら、リバティメディア視点の将来が判明したからだ。これは良い出発点だ。妥協する余地はあると考えている」と述べた。

　重要な改革ポイントの一つに挙げられたのは、コストキャップ制を導入する計画で、2021年から適用される新規制として予算に1億5000万ドル（約160億円）の上限を設けることが提案された。これについてヴォルフ代表は、「実現は難しい。しかし、現時点でリバティと検討する余地はあると考えている」と話した。

　議論の余地が残る予算制限には、ドライバーの給与やチームマーケティングなどのコストは含まれておらず、巨額資金を費やすトップチームが制限内で予算を組み直せる要因につながる可能性がある。ヴォルフ代表はメルセデスの予算は「2億5000万ドル（約267億円）以上」としており、妥協点を見いだす必要があるとしている。

　一方でウィリアムズ副代表は「個人的にはリバティが策定した案を喜んでいます。私たちは新興行主の下で変化を求めていましたし、彼らはその変化を提案してくれました。私たちのようなチームにとってはとてつもなく素晴らしい日です」と喜びをあらわにしている。

　統括団体の国際自動車連盟（FIA）と新しい興行主は10チーム全体の支持がなくても改革案を導入することができるため、現時点で反応を示していないフェラーリに加えメルセデスは、これまでF1で抜本的な改革が行われることには消極的な姿勢を示していた。(c)AFP