【2月21日 東方新報】日本製品や日本企業に対し、中国人が後塵(こうじん)を拝する時代はすでに過ぎた。だが、日本製品の優れた品質や経営のノウハウなど学べることは多く、中国メディアやネットユーザーは高い関心を示している。中国のシンクタンク、日本企業(中国)研究院は、「2017年中国メディアに最も注目された日本企業トップ10」を発表した。

■10位 日立製作所(Hitachi
キーワード:「一帯一路(One Belt One Road)」

 すでに日本の主要企業であり、注目度は当初は高くなかった。しかし、安倍晋三(Shinzo Abe)首相が2017年6月に初めて「一帯一路」構想に協力の意向を表した後、注目度が著しく高まった。日立は最も速く「一帯一路」を提唱した日本企業の一つであり、15年以来、何度も「一帯一路」参入を表明し、中国企業との協力に積極的だったからだ。

■9位 安川電機(Yaskawa Electric
キーワード:ロボット

「ロボット」は2017年、中国経済ニュースによく出てきた言葉だ。「ロボット四大ファミリー」の一角、安川電機はあまり知られていなかったが、「有名な日本企業」として、各分野の報道で称賛されている。

■8位 ライン(LINE
キーワード:シェア自転車

 中国のシェア自転車大手「モバイク(Mobike)」は2017年12月、LINEとの業務提携を発表した。中国での知名度は低かったが、シェア自転車は「新四大発明」の一つとして中国人が誇りに思っており、中国で知名度のあるモバイクと提携したことで、ラインの中国での注目度が急上昇した。

■7位 トヨタ自動車(Toyota Motor
キーワード:バッテリー式電動輸送機器

 バッテリー式電動輸送機器の分野では、トヨタは明らかに競争相手に遅れを取っていた。しかし、「20年初めには10種類以上のバッテリー式電動輸送機器を製造し、全世界で販売する電気自動車に導入していくと昨年末に発表した。さらに、トヨタは中国市場を最初の電気自動車投入地にするといったニュースは、中国で広く報じられた。

■6位 資生堂(SHISEIDO
キーワード:Eコマース

 中国の女性消費者の間ではかつて、資生堂は輝いていた存在だったが、すでに人気は落ちている。しかし、資生堂が2017年に発表したデータによると、2016年の中国での業績は大幅に上昇した。主な理由の一つとして、中国でネット販売に力を入れていることが挙げられる。販売チャネルの強化は、金銭的な見返りをもたらすだけでなく、多くの媒体を通じて製品への関心度を高めることにつながる。