【12月22日 AFP】発展途上国の女子生徒に思春期についての教育を施し、生理用品を無料配布することで、女子生徒の学校出席率の向上に貢献できるとの研究論文が21日、発表された。長期的な経済的恩恵につながる可能性もあるという。

　米オンライン科学誌プロスワン（PLOS ONE）に発表された研究報告は、英オックスフォード大学（University of Oxford）の研究チームが東アフリカのウガンダにある学校8校の少女1000人を対象に行った調査に基づくものだ。

　8校のうちの2校では、女子生徒に対して、生理用品の配布や、月経などについて説明する思春期の教育を実施していなかった。研究チームによると、この2校では、少女らが平均で月に3日半、学校を休む傾向がみられたという。

　論文によると、この欠席率は、生理用品の配布、思春期教育のどちらかまたは両方に取り組む学校に比べて17％高かった。

　18か月にわたる調査が行われたのはウガンダのカムリ（Kamuli）県。ここは貧しい農村地域で、非識字率と出生率が世界で最も高い水準にある。

　研究を率いたオックスフォード大の「根拠に基づく診療センター（Centre for Evidence-Based Intervention）」のポール・モンゴメリー（Paul Montgomery）氏は「多くの少女は、月経について何も知らないままで初潮を迎えている」と話す。

　そして「少女たちは、月経とどう向き合うべきかといった情報やそれに対処する知識がないため、完全な準備不足に陥ってしまう」「少女たちに思春期に関する指導をしたり、専用の生理用ナプキンを配布したりするだけで、月経時の学校出席率を高め、学校教育が途絶するリスクを最小限に抑えることができた」と説明した。

　発展途上国では、女性の生理がタブー視されていることが多い。月経時に使う清潔な生理用品の入手が難しい場合、これが恥や不名誉につながるとして、多くの少女が授業を欠席する原因となっていると考えられる。