【11月11日 AFP】昨年に5歳未満で死亡した世界の子ども590万人のうち、60%がアフリカとアジアのわずか10か国に集中していることが、11日に発表された研究で明らかになった。

　英医学専門誌ランセット（Lancet）に掲載された研究によると、10か国のうちアンゴラ、コンゴ民主共和国、エチオピア、ナイジェリア、タンザニアのアフリカの5か国では、肺炎が死因の1位だった。

　バングラデシュ、インドネシア、インド、パキスタンでは、早産による合併症が死因1位で、世界全体でもこれが最も多い。一方、中国では出生異常が5歳以下の死因の大半を占めていた。

　国連（UN）の「持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals）」では、2030年までにすべての国で5歳未満児の死亡率を1000人当たり25人以下にすることを目標にしているが、これを達成するためには「子どもが生存するための投資の加速が不可欠だ」と研究論文は指摘している。

　研究によると、アンゴラや中央アフリカ、チャド、マリ、ナイジェリア、シエラレオネ、ソマリアなどでは1000人当たり90人が5歳未満で死亡している。

　研究チームは、こうした国々で子どもの死亡を防ぐために「母乳による育児、肺炎やマラリア、下痢を予防するワクチンの提供、水質や公衆衛生の改善を進めること」を提言している。

　世界全体の5歳未満児の死亡数は、2000年と比較して400万人減少したという。

　この研究には、世界保健機関（WHO）と米慈善財団「ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団（Bill and Melinda Gates Foundation）」が資金提供した。(c)AFP/Mariëtte Le Roux