【6月20日 AFP】国際自転車競技連合（International Cycling Union：UCI）は19日、スイスのジュネーブでUCIプロツアー参加する20チームと協議を行い、選手に対しドーピング違反が発覚した場合には2年間の出場停止処分と1年間の報酬と同額をUCIに寄付することに同意する宣誓書への署名を求めることを発表した。

また国際自転車競技連合は、宣誓書に署名しなかった選手を7月7日開幕のツール・ド・フランス（2007 Tour de France）から除外することを決定し、スペインの捜査当局によるオペラシオン・プエルト（Operacion Puerto）と呼ばれる薬物捜査と関わりが疑われる選手を除外するために広範囲にわたるDNAサンプルの提出を要求した。

　ツール・ド・フランスの大会総合ディレクターを務めるクリスティアン・プリュドム（Christian Prudhomme）氏はAFPに対し「我々はドーピングを排除する固い決意をした。宣誓書に同意しなかった者のエントリーを認めない」と語り、既にT-モバイル（T-Mobile）をはじめラボバンク（Rabobank）やアグリチュベル（Agritubel）からは返答があったことを明かしている。

　またUCIのパット・マッケイド（Pat McQuaid）会長は、宣誓書に同意しなかった選手に対し法的手段をとることはしないが、チームが個々の判断で処分を下すことになる見込みであることも明らかにした。

■宣誓書の内容

「私は、チーム、チームメイト、UCI及び公衆に対し、オペラシオン・プエルトとは関係ないことは勿論、UCIのドーピング規定に従い、いかなるドーピング違反を犯さないことを誓います。宣誓の証として、オペラシオン・プエルト及びその他のドーピング違反に問われた場合には、2年間の出場停止処分を受け入れ、またドーピング対策のために2007年の報酬と同額をUCIに寄付することを承諾します。同時にDNAサンプルを提供し、スペイン当局による捜査に協力することを誓います。最後に、これらの宣誓を公表することに同意します」

(c)AFP/FRANCOISE CHAPTAL