【5月18日 AFP】米疾病対策センター（Centers for Disease Control and Prevention、CDC）は16日、米国の児童や10代の若者のうち最大で5分の1が不安やうつといった精神疾患を患っており、その数は増加傾向にあるという報告書を発表した。

　CDCの「週刊疾病率死亡率報告（Morbidity and Mortality Weekly Report、MMWR）」によると、1年間に精神疾患を経験する子どもの割合は13～20％に上る。報告書は、若者の精神疾患は「その流行の度合い、早期に発症すること、子どもや家族、コミュニティーへの影響が大きいことといった点から米国における重大な公共衛生問題であり、年間で推定2470億ドル（約25兆5000億円）の損失を生んでいる」としている。

　報告書は2005～11年のデータに基づいたもの。それによると、若年層に最も多い精神疾患は注意欠陥多動性障害（ADHD）で全米の児童・若者の6.8％が患っていた。次に多かったのは行動問題（3.5％）で、不安（3.0％）、うつ（2.1％）、自閉症スペクトラム障害（1.1％）、トゥレット症候群（0.2％）が続いた。

　報告書は医療関係者に、「精神疾患の影響をよりよく理解し、治療と介入戦略の必要性を伝えて、子どもたちの精神衛生を促進する」ための「早期の診断と適切な治療」を行うよう呼び掛けている。(c)AFP