注意欠陥・多動障害、半数は社会環境的要因に関係

2010年06月03日 17:49　発信地:パリ/フランス

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米コロラド（Colorado）州デンバー（Denver）のメキシコ領事館で行われた移動クリニックによる無料健診で順番を待つメキシコ系移民の子ども（2009年10月7日撮影）。(c)AFP/Getty Images/John Moore

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【6月3日 AFP】子どもにみられる注意欠陥・多動性障害（ADHD）の重症例のうちおよそ半数が、ひとり親家庭や母親の教育程度など社会環境的要因と密接な関係があるという報告が発表された。

　スウェーデン・ストックホルム（Stockholm）にあるカロリンスカ研究所（Karolinska Institute）のアンダース・イェルン（Anders Hjern）氏らの研究チームが、ADHDの治療歴のある6～19歳のスウェーデン生まれの子ども8000人について調べ、小児医学誌「Acta Paediatrica」に今週報告が掲載された。

　報告によると、母親の学歴を比較した場合、子どもがADHDの治療を受ける確率は、大学の学位をもつ母親の子どもに比べ、基礎教育しか受けていない母親の子どもでは130％も高かった。

　またひとり親家庭の子どものほうが、両親と暮らす子どもよりも治療を受ける確率が50％高く、生活保護受給家庭の子どもでは135％も高かった。男女では治療を受けたことのある男子は女子の3倍だったが、これらの社会環境的要因は性別にかかわらず等しく現れていた。

　イェルン氏は｢症例のほぼ半分はわたしたちの分析の中にある社会経済的要因で説明しうる。スウェーデンの児童・生徒たちにみられるADHDの予測因子となりうることがはっきりと示されている｣と述べた。

　こうした社会環境的要因と遺伝的要因の関係を調べ、有効な予防措置を講じるためにはさらなる研究が必要だとイェルン氏は話している。(c)AFP