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米国人の肥満傾向は拡大、「だがまだ希望はある」 米報告書

  • 2009年07月04日 11:04　発信地:ワシントンD.C./米国
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米ワシントンD.C.（Washington D.C.）の連邦議会前で、議会職員や見学者らを前にエクササイズを行うフィットネス専門家のリチャード・シモンズ（Richard Simmons）氏（前列右端の人物、2004年7月24日撮影、資料写真）。(c)AFP/Tim SLOAN

【7月4日 AFP】米国人のウエストは08年もその太さを増し、糖尿病罹患率の上昇傾向も続いていることが、1日発表された報告書で明らかになった。

　全米各州の肥満率を集計しているNPO法人、Trust for America's Healthとともにこの報告書をまとめたロバート・ウッド・ジョンソン財団（Robert Wood Johnson Foundation）のジェームズ・マークス（James Marks）氏は、「米国の医療費を抑制するうえで肥満は非常に重要な要素だ」と指摘する。
　
　体重を身長の2乗で割ったBMI指数（Body Mass Index）で30超える人は肥満とされ、高血圧や糖尿病、心臓病のリスクが高まることが知られている。報告書は2030年までに米国の医療費の6分の1が、肥満関連の疾病に費やされるおそれがあるとしている。

　報告書によると成人の肥満率が25％を超えたのは全米50州のうち31州に上った。成人の肥満率が20％を下回ったのはコロラド（Colorado）州だけだったが、そこでも08年の肥満率は前年を上回った。

　最も肥満率が高かったのは南部ミシシッピ（Mississippi）州で成人の32％以上、10-17歳では驚くべきことに44％が肥満だった。同州は全米で最も経済的に貧しい州とされており、貧困と肥満の関連があらためて示された形だ。

　現在米国に暮らす子どもたちは史上初めて、親の世代よりも短命な世代になる恐れがあるとマークス氏らは警告している。しかしその一方で「肥満の原因は政策と生活習慣であることを米国人は理解し始めている」（マークス氏）ため、論文をまとめた研究グループは米国は2015年までに肥満の増加傾向を逆転させることができると信じている。(c)AFP/Karin Zeitvogel

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