米サンフランシスコ大、乳がん発症率とホルモン療法の関連性を指摘

【8月15日 AFP】米国における近年の乳がん発症率の低下傾向は従来のホルモン剤投与療法の減少にあるとするカリフォルニア（California）州サンフランシスコ大学（University of San Francisco）研究チームの調査結果が15日、発表された。

　米国では2002年、ホルモン療法は心臓病や脳卒中、乳がんリスクを高めるとする研究結果が発表されたことから、乳がん患者、数百万人がホルモン療法を中止した。この1年後の2003年、閉経後女性の間での乳がん発症率が7％と急激に低下。乳がん発症率の低下傾向は2004年まで続いた。

　乳がん発症率の減少は、ホルモン補充療法（HRT）と乳がんとの関連性を裏付けるものだと指摘する意見もある一方で、減少傾向はマンモグラフィー（乳房レントゲン撮影）を受診する女性が減っていることによる乳がん検出率の低下によるものだとする科学者もあり、意見が統一されていなかった。

　そこで、乳がん発症率減少の決定的要因を特定するため、サンフランシスコ大学の研究チームは、マンモグラフィー検査を導入している7州で定期的に乳がんスクリーニング検査を受診している女性23万2000人を対象に、7年間にわたる追跡調査を行った。

　同チームが対象女性の1997年から2003年の医療記録を検証した結果、エストロゲンとプロゲスチンの併用療法を中止した閉経後女性の間に、明らかな乳がん発症率の減少が確認された。

　また、ホルモン療法を中止した女性は2000年から2002年では調査対象女性で年7％、2003年から2004年では年34％と激減。同じ時期に乳がん発症率も年5％減少している。

　この結果について、研究を主導したサンフランシスコ大のKarla Kerlikowske氏は「ホルモン療法と乳がん発症率低下の関連性が裏付けられたとほぼ確信している」と語った。

　同大の研究結果は、米国立がん研究所（National Cancer Institute）の会報『Journal of the National Cancer Institute』に掲載されている。(c)AFP