【7月18日 AFP】子どもやペットの素人動画で人気を博してきた米グーグル（Google）傘下の動画投稿サイト「ユーチューブ（YouTube）」が、主要ニュース源として世界的に存在感を強めており、既存のニュースメディアを脅かしつつあるとの報告書が16日、発表された。

　米非営利調査機関ピュー・リサーチ・センター（Pew Research Center）の調査によると、2011～12年にかけての1年3か月間で、ユーチューブ上で最も検索回数が多かった分野がニュース動画だった月は5か月に上った。このことからは、ユーチューブにおいてニュースの重要性が急激に増していることが分かる。

　この傾向が顕著に現れたのが、2011年3月11日の東日本大震災だ。震災関連動画の再生回数は発生日から1週間で9600万回に達し、3週間連続でニュース動画部門1位を維持。週間再生回数でも2011年で最多を記録した。

■「オンデマンド」ニュースサイトの魅力

　視聴者数では既存メディアにまだまだ及ばないものの、「ユーチューブは視聴者が何をニュースとみなすかを選び、自分の都合に合わせて視聴できる『オンデマンド』な動画ニュースサイトとなっている」と報告書は指摘している。

　また、こうした傾向は既存メディアにとって、ユーチューブを活用して視聴者を増やす「大きな機会」であると同時に、「理解し適応しなければならない課題でもある」と分析している。

　ユーチューブはネット上のアクセス件数の多さでグーグル、米SNSフェイスブック（Facebook）に次ぐ3位。公式発表によれば、新規に投稿される動画は毎分72時間分で、1日の総視聴回数は40億回に上っている。(c)AFP