【2月24日 AFP】ニュージーランド・クライストチャーチ（Christchurch）の大地震で、インターネットが「バーチャル危機管理センター」として、被災者の安否確認から生活支援までさまざまな情報の提供に活用されている。

　グーグル（Google）の安否情報サービス「クライシス・レスポンス（Crisis Response）」には、現地時間23日午後8時30分（日本時間午後4時30分）までに、被災地にいた8500人の情報が集まった。消防・救急などの緊急電話番号や、ニュージーランド赤十字の募金サイトへのリンクなども提供している。

　【参考】グーグルの「クライシス・レスポンス」

　グーグルは、2010年のチリやハイチの大地震でも地震発生直後から同様のサービス提供を開始し、さらに衛星画像サービス「グーグルアース（Google Earth）」を使って被災状況を把握できるようにした実績がある。　

■SNSで生活情報を提供、避難先の紹介も

　ツイッター（Twitter）では、アカウント「@safeinchch」やハッシュタグ「#eqnzcontact」で、行方不明者情報や現地の最新状況が刻々と伝えられている。飲み水や燃料、現金自動預け払い機（ATM）がある場所の情報も提供されている。

　また、当局や一般のユーザーからの情報や報告をグーグルマップ（Google Map）に表示させる「eq.org.nz」というウェブサイトもある。救急サービスの負担を減らすのが目的だ。

　【参考】「eq.org.nz」

　フェイスブック（Facebook）には、被災者に身を寄せる場所の情報を提供するページが複数立ち上げられ、震災で家を失った人に自宅の一室を提供しようという人たちがニュージーランド全土からアクセスしている。ある女性は支援ページの1つに、「クライストチャーチから避難する必要があるなら、空室があります。水タンクもあります。ペットもどうぞ！」と書き込んだ。

　【参考】「Supporting Christchurch Earthquake 22-02-2011」
　【参考】「Offering free temporary accommodation for Christchurch quake victims」

　ソーシャルメディアモニター会社SR7のジェームズ・グリフィン（James Griffin）氏は、位置情報に基づくソーシャルネットワークの災害時の重要性はますます重要になっていると指摘する。

　しかし、クライストチャーチは停電のためメッセージを送りにくくなっており、通信事業者テレコム（Telecom）は対応を進めている。(c)AFP