【7月2日 AFP】フェースブック（Facebook）やツイッター（Twitter）などのソーシャルメディアやブログサイトは、今や、消費行動に影響力を行使するパワフルなツールになっているとする報告書を、米調査会社ニールセン（Nielsen）が6月30日発表した。企業はこのようなトレンドを積極的に受け入れるべきだとしている。

　報告書はアジア太平洋地域におけるソーシャルメディアの最新のトレンドについて調査したもの。それによると、ソーシャルネットワーキングサイト（SNS）やブログについて、世界のネットユーザーの4人に3人は訪問した経験を持ち、1か月に費やした時間は平均で約6時間となっている。

　世界で最も利用されている7つのオンラインサービスの中に、ソーシャルメディアからはフェースブック、ウィキペディア（Wikipedia）、ユーチューブ（YouTube）の3つが名を連ねている。

■「オンライン上の製品レビュー」が消費行動のカギ

　ある製品を買うかどうか迷ったとき、「オンライン上の製品レビュー」が「友人や家族の勧め」に次いで信頼されている。中国、インド、オーストラリアでは、家電製品、化粧品、車、食品などの購入に「オンライン上の製品レビュー」が大きな影響力を持っている。　　

　なお、ソーシャルメディアサイトに「職場からアクセスする」のは全体の32％、「自宅から」は31％となっている。

■企業はソーシャルメディアを活用すべき

　ニールセンのミーガン・クラーケン（Megan Clarken）氏は、「企業はもう、ソーシャルメディアの現象を指をくわえて眺めていてはいけない。これを受け入れる必要がある」と述べた。

　ニールセン・オンライン・ジャパン（Nielsen Online Japan）のチャールズ・バックウォルター（Charles Buchwalter）CEOは、「フェースブックは、これを活用する企業が増えるなかで、ソーシャルメディアのイメージキャラクター以上の存在になってきている。ソーシャルメディアは真剣に受け止めるべきもので、もう後戻りはできない」と話している。(c)AFP