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次世代高速通信網、 2015年の実用化目指し官民共同開発へ

  • 2007年10月01日 17:56　発信地:東京
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2000年4月18日、都内のネットカフェでノートパソコンや携帯情報端末を使ってネットサーフィンを楽しむ女性たち。(c)AFP/Yoshikazu TSUNO

【10月1日 AFP】情報通信研究機構（National Institute of Information and Communications Technology）は官民共同の研究組織を設立と、年内に発売予定の次世代ネットワークより通信速度が10倍速い「新世代ネットワーク」の開発に乗り出す。9月30日付の日経新聞（Nikkei）が伝えた。

　情報通信研究機構が11月に設立する研究母体の「新世代ネットワーク推進フォーラム」には、NTT、富士通（Fujitsu）のほか、KDDI、日立製作所（Hitachi）、東芝（Toshiba）、NECなども参加する。向こう5年で研究開発費300億円を投入し、2015年ごろの実用化を目指すという。

「新世代ネットワーク」は光技術を導入し、1秒あたり10ギガバイトのデータ送信が可能となる。1000億もの多様な端末が同時に回線を利用してもパンクせず、依然、超高速通信が可能になるという。このようなネットワークは、パソコンや携帯電話だけでなく、監視カメラや医療用センサーなど様々な端末がオンライン回線に接続することが予想される将来、重要性が高まる。さらに、高速移動中でも安定した高速無線通信が可能となる。

　同様の研究はすでに欧米でも進められている。(c)AFP

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