東京・羽田空港に駐機する全日本空輸(All Nippon Airways、ANA)の旅客機。(2004年4月30日撮影)。(c)AFP/Kazuhiro NOGI
【7月8日 AFP】あなたが次回飛行機に乗るとき、機内誌は薄めに、機内食のフォークはスリムに、食器類の材質は変わっているかもしれない。気に入らなかったら、燃料価格高騰に文句を。
燃料価格高騰に収益を圧迫されている航空各社は、燃料節約策の一環として運航便の重力削減に努めている。飛行ルートの短縮や定員削減といった大胆な策に比べて控えめだが、座席の軽量化から、機内トイレで使われる水や、機内サービス用飲料水の積み込み量を減らすなど、地道な「減量」が試されている。
機内誌のページ数を減らした中の1社が、日本航空(Japan Airlines、JAL)だ。JALでは機内食用のフォークやスプーンの柄も細くし、1本につき2グラムずつの軽量化を行った。
同社広報部によると、貨物用コンテナでは1個につき26キロの軽量化を図り、1回の飛行につき1トンの減量に成功した。また、国際線のビジネスクラスで使用している機内食用の磁器は、メーカーに細かい気泡を入れて製造してもらうことで、これまでよりも20%軽いものになったという。
オーストラリアのカンタス航空(Qantas Airways)の広報も「サービスの低下を招くつもりはないが、より軽いカートや新たなパッケージ、ゴミを減らす方法などに注目している」という。
シンガポール航空(Singapore Airlines)は就航したばかりのエアバス(Airbus)A380機内などで軽量化食器の導入を、全日本空輸(All Nippon Airways、ANA)では座席、食器、カートを軽くするなど、各社とも「減量」対策を凝らしている。
機体の塗料さえも重量の一部だ。航空会社の一部では特に貨物便で、機体外側を磨いただけで塗装せずに運航する試みを始めた。
国際航空運送協会(International Air Transport Association、IATA)によると、燃料価格高騰の打撃で、航空業界では全世界で少なくとも計23億ドル(約2500億円)の損失が出ている。同協会では現状を「危機的」と位置づけている。業界では年内に少なくとも20社を超える経営が破たんすると見込まれている。(c)AFP/Daniel Rook









