世界同時株安の再燃への懸念が引き起こす「住宅ローン」への心配 - 米国

【ニューヨーク/米国 15日 AFP】一部住宅ローンへの貸し倒れ懸念が根強い中、14日の米株式相場は反発し、世界株安連鎖には一応の歯止めがかかった。

　前日にニューヨーク株式市場が2月27日以来の下落幅を記録し、欧州とアジア各国の市場が全面安となった影響で、ダウ平均が4か月ぶりに一時1万2000ドルを割り込む展開となったが、後半に持ち直し、ダウ工業株30種平均は前日比57ドル44セント高の1万2133ドル40セントで終えた。

　ナスダック（Nasdaq）総合株価指数は21.17ポイント高の2371.74、スタンダード＆プアーズ（S＆P）500種指数は9.22ポイント高の1387.17でそれぞれ終えた。

　しかしながら、前日の新たな株価下落で2月27日の上海市場の株価急落に端を発した世界同時株安の再燃が懸念されている。また、投資家の間では、サブプライム（信用力の低い個人）向け住宅ローンの貸し倒れ懸念が広がっている。

　英バークレイズ・キャピタル（Barclays Capital）のアナリストは、「市場の混乱は続く」と分析する。「この1年間の株価の動きを見ていると、暴落というより、是正に向かっているのでは」

　モルガン・キーガン（Morgan Keegan）のアナリストは、投資家に対し、投資控えを避けるよう提言している。「サブプライムに対する懸念は誇張されている。連邦準備理事会（FRB）は正しい選択（＝利下げ）をするだろう」。

　14日のロンドン株式相場は、アジア市場の急落を受けて大幅続落。FTSE 100種総合株価指数は前日終値に比べ2.61％下落の6000.7で引けた。また、同日のパリ株式市場のCAC 40指数の終値は前日比2.52％下落の5296.22、フランクフルト株式相場のドイツ株式指数（DAX）の終値は前日比2.67％下落の6447.70と、それぞれ急落した。

　こうした株安連鎖について、AMP Capital Investorsで投資戦略を担当するShane Oliver氏は、「2月27日の中国株の急落が引き金になったことは間違いないが、投資家は米株式市場の動向に敏感に反応している」と語った。

　写真は14日、バージニア州Centervilleの新興住宅地に掲げられた「売り家」の看板。(c)AFP/Paul J. RICHARDS